理想のリノベーション

理想のリノベーションをするときはどのようにイメージすればいいのか?

中古住宅を購入するときに気をつけておきたいこと

中古住宅を購入するときに気をつけておきたいこと

中古住宅の購入で思わぬ出費を招かないためには、どのようなことに気をつけたらよいのでしょうか。リフォームを前提とした購入でも、住まいの状態を把握しておくことが大切です。中古住宅の購入で確認しておくべきポイントをまとめました。

旧耐震の住宅は耐震補強が必要なケースが多い

建築基準法の耐震基準は1981年に改正されており、1981年6月以前に確認申請を受けた建物は旧耐震といわれています。旧耐震の中古住宅は現行の耐震基準を満たしていないことが多く、安全性を確保するためには耐震診断を受けて、結果に基づいて耐震補強を行うことが望ましいです。耐震補強工事は、自治体によっては補助金も設けています。

旧耐震に該当する中古住宅を購入する際には、耐震性能に問題がある可能性を踏まえておく必要があります。

住宅ローン減税の要件をチェック

住宅ローン減税を受けるための要件の一つとして、中古住宅には築後年数要件があります。耐火構造にあたるにコンクリート造の住宅では築25年以内、非耐火構造の木造住宅は築20年以内の物件を除くと、既存住宅売買かし保険を付保するか、耐震基準適合証明書を取得することが必要です。

既存住宅売買かし保険は売主側がかし保証のために加入するものであり、引き渡しまでに手続きを完了しなければならないため、購入者側の意志では難しいです。耐震基準適合証明書も引き渡し前に耐震基準適合証明書の仮申請書の取得が必要であり、耐震診断や耐震補強工事には費用を要します。

コンクリート造で築25年、木造で築20年を超えた中古住宅の購入では、住宅ローン減税を利用するためには、築浅の物件よりもハードルが高くなることを認識しておきましょう。

住宅診断を受ける選択しも

中古住宅の購入では、住まいの状態によっては多大なリフォーム費用がかかります。基礎や外壁、軒裏などは日中明るい時間に確認をして、ヒビ割れなどがないか確認しましょう。室内では建具の建付けの不具合やフローリングのきしみなどがないかチェックします。ただし、建物の構造にかかわる小屋根裏や床下はセルフチェックを行うことが難しいため、建築士やホームインスペクターなどによる住宅診断を受けることが望ましいです。

中古住宅を購入後に不具合が判明すると、1000万程度のリフォーム費用が必要なケースもあります。また、築年数の経過した住宅は断熱施工が十分に行われていないことが多く、断熱リフォームに費用を要するケースもみられます。購入後に思わぬリフォーム費用が発生するのを抑えるためには、購入前に住宅の状況を把握しておくことが大切です。

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